目論見書をみてみよう!

投資信託

ここでは投資信託を買うときによくみる目論見書ついて、セゾン投信の「セゾン・バンガード・グローバルバランスファンド」の目論見書を参考にさせていただき、みていきたいと思います。

わたしがよくみている箇所や注目すべき箇所を紹介していきます。この記事を書くにあたり、投資を行っている知り合いに、目論見書はどんなところをみるか聞いたら「目論見書?みないけど?」っていう衝撃の回答が!?

えぇっ!!みなさんそんなものですか?では何をみて投資信託を購入していますか?!雰囲気?あ、最近は証券会社のHPが充実しているから、そこで確認しているのかな?まぁ、最近はそんな人も多いのでしょうか。

とはいえ、投資をするなら一応目論見書の見方は知っておきたいですよね。

目論見書は、実際に証券会社で商品を購入する際に必ず確認しなければならないようになっています。購入する前に他のサイト等でどんな投資信託かすでにチェック済みであっても、投資信託購入前には、必ず内容を確認しておきましょう。

目論見書をみてみよう!

では実際に目論見書を見てみましょう。投資信託の商品ごとに書式は異なりますが、書いていることはほぼ同じです。確認するときのポイントを抑えていきたいと思います。

投資信託の運用を行う会社の情報

投資信託の運用を行っている会社の情報です。ここでは、会社名と一応資本金を確認しています。資本金が多いからといって安心とは限りませんが、それだけ実績のある会社であると判断できると思っています。

商品分類および属性区分表

ここは、その投資信託がどのような商品であるのかを簡潔に記載されているため、よく確認しています。

商品分類

投資対象の種類が簡潔に説明されています。

  • 単位型・追加型
    「単位型」とは、投資信託の運用開始前にのみ購入できる投資信託です。対し「追加型」は運用開始後も購入可能です。そのため、基準価格が下がった場合に買い増したりもできます。最近はほぼ「追加型」の投資信託が主流なのかなという印象です。
  • 投資対象地域
    「国内」「海外」「内外」のいずれかとなっています。以下では内外になっていますので、国内にも海外にも投資するということになりますね。
  • 投資対象資産
    「株式」「債権」「不動産投信(リート)」「その他資産」「資産複合」のいずれかとなっています。その他資産は、株式、債権不動産以外が投資対象のもの、資産複合は、先にあげた対象の複数を投資対象とするものです。以下の図では、「資産複合」となっています。例に上げた投資信託は、株式と債券の両方に投資するもののため、このような記載となります。

属性区分

商品の詳細な属性が説明されています。

  • 投資対象資産
    より具体的な投資対象の記載があります。上の例では、その他資産として「投資信託の証券」「株式」「債権」に投資すると記載されています。
  • 決算頻度
    上の例では、年1回ですね。年2回とか毎月とか決算の頻度が記載されます。
  • 投資対象地域
    より具体的に、投資対象地域の説明が記載されます。ここでは、グローバルとなっているため、日本を含む世界各国が投資対象となります。
  • 投資形態
    「ファミリーファンド」「ファンド・オブ・ファンズ」のいずれかです。ファミリーファンドは、「マザーファンド(親投資信託)」という親の投資信託会社に投資信託の資金を投資し運用する方式です。ファンド・オブ・ファンズは、投資信託や投資法人に投資する運用方式です。例ではファンド・オブ・ファンズですので、投資信託や投資法人に投資する商品であるということになります。
  • 為替ヘッジ
    為替ヘッジを行うかどうかの記載です。わたしは基本的にヘッジなしの商品を選択しています。

運用実績

運用実績です。まずチャートを見ます。多少上下はすれども右肩上がりだといいですね。分配金がある投資信託は分配金も確認しましょう。

余談ですが、目論見書の他に運用状況(トータル・リターン)も確認しておきましょう。直近の運用成績も大切ですが、長期でみるのがポイントです。直近だけすごく成績がよくても、長期でみた場合に右肩下がりだと投資信託としては、マイナスです。現在ネット証券各社では、投資信託の運用成績が分かりやすく掲載されています。投資信託を購入する際は、それらの情報もあわせて確認したいところです。

また、運用成績を見る際は、純資産が右肩上がりであることも一緒に確認しています。毎月配当を出すような投資信託は、自分が投資したお金を配当として出しているような商品も多いです。純資産が右肩下がりの投資信託は要注意です。

手続・手数料等

申し込み方法や手数料について記載されています。わたしは手数料部分だけ注目してみています。少し分かり難いですが、「購入手数料」と「信託財産留保額」+「運用管理費用」の「実質的な負担額」の合計が実際にわたし達投資家が支払わなければならない手数料となっています。

つみたてNISA対象商品は、購入手数料がノーロード(無料)ということが、政令で定められていますので、購入手数料はかかりません。

以上、簡単ですが目論見書のみかたでした。

投資信託を購入する際、目論見書は読むのが面倒でついつい流し読みしがちですが、自分がどのような商品に投資するのか、どのようなリスクがあるのか、手数料はどのくらいかかるのか等、重要なところは必ず確認してから購入しましょう。

投資は自己責任です。余裕資金で少額から。

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